原油高と米金利上昇が重荷、日経平均は続落

2026-07-14

原油高と利上げ観測が逆風

14日午前の東京株式市場で日経平均株価は続落し、前日比564円37銭（0.84%）安の6万6678円36銭で取引を終えた。米原油高や米半導体株安を受けて売りが先行し、相場は中東情勢の緊迫化を警戒する動きにも押された。

半導体に売り、循環物色は継続

日経平均は一時900円超下落し、前日に続いて節目の6万7000円を下回った。トランプ米大統領が13日、SNSで6月に解除したイランに対する海上封鎖を再開すると表明したことが背景にある。ホルムズ海峡を通る船舶に、輸送貨物の20%に相当する額を安全確保の対価として受け取ると主張した。原油供給の滞りへの懸念から、日本時間14日午前の米原油先物は上昇し、一時1バレル80ドル台に乗せた。

加えて、米国の利上げ観測も重しとなった。FRBのウォラー理事は13日の講演で、今週公表される物価指標でインフレ率の上振れが確認されれば「FOMCは近い将来利上げを検討する必要がある」と述べた。これを受け米長期金利は4.62%まで上昇し、6月の米消費者物価指数（CPI）の発表を日本時間14日夜に控えるなか、インフレ加速への警戒が強まった。

米長期金利の上昇は、PER（株価収益率）の高い半導体関連銘柄に逆風となりやすい。13日の米株式市場ではAMDやブロードコムが売られ、フィラデルフィア半導体株指数（SOX）は5%近く下落した。この流れを受け、14日の東京市場でも東京エレクトロンやイビデンなどに売りが及び、日経平均を下押しした。

市場では、米原油高と米金利上昇が同時に起きたことで短期筋のAI・半導体関連売りを誘発したとの見方が出ている。岩井コスモ証券の有沢正一投資調査部フェローは「タイミングの悪さが国内のAI・半導体関連の売りを誘発した」とみている。

その後は一時持ち直した。韓国総合株価指数（KOSPI）が14日の取引で7000近辺まで戻し、半導体メモリー大手のキオクシアホールディングスも朝安後に一時上昇したことから、投資家心理がやや改善した。AI・データセンター向けのメモリー需給は逼迫が続くとの見方もあり、押し目買いが入りやすい状況だった。

東証株価指数（TOPIX）はプラス圏での推移が目立ち、相場全体が悲観に傾いているわけではないとの受け止めが広がった。前引け時点の東証プライム市場では値上がり銘柄数が1036、値下がり銘柄数が485だった。三木証券の北沢淳・商品部投資情報課次長は、値上がり銘柄の多さを踏まえ「AI・半導体関連とそれ以外の銘柄の間で循環物色が続いており、株式相場から資金が流出しているわけではない」と述べた。

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